高齢出産で必要な費用とは？貯金のタイミングと貯めるポイント

これから妊娠・出産する方は、早く赤ちゃんが欲しいと思う反面、産休・育休で仕事ができない間のことや、赤ちゃんが生まれてからの生活など、どのくらいのお金がかかるのか不安に思うこともありますよね。

今の貯金で本当に子供を育てられるのか、心配に思う方も多いのではないでしょうか。

また、高齢出産の場合は妊娠までに長く働いているので「経済的な余裕がある」といわれますが、赤ちゃんを産んだ後の年齢のことを考えると、いつまで働かないといけないのかも気になりますね。

そこで今回は、

・妊娠期間中や出産費用について知りたい！
・育児にかかる費用は？
・妊娠～子育てにかかる費用はいつ貯金すればいいの？

といった方に、妊娠中〜出産後の養育費まで、育児にかかる費用について見ていきます。貯金はどのくらい必要なのか、これからのお金の使い方を考える材料にしてください。

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妊娠期間中にはどのくらいお金がかかる？

まず、妊娠期間中にはどのようなことにお金がかかるのか見ていきましょう。

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１、健診費用

出産までの妊娠期間中は「妊婦健診」が欠かせません。妊婦健診は、定期的に妊娠の経過と赤ちゃんの成長に異常がないかを確認する健診となります。

健診頻度

妊娠初期は４週間に１回、妊娠中期は２週間に１回、妊娠後期は１週間に１回が通常なので、妊婦健診は平均10回以上受けることになります。

健診費用

それほど差はありませんが、病院によって健診費用は若干異なります。通常は３０００円～６０００円くらいです。ですので、健診費用は合計で、約１０万円前後になります。

定期健診の他に、妊娠期間中には１〜２回の血液検査や超音波検査を受けることもあるので、その場合には別途費用が発生します。

健診で気をつけたいこと

産婦人科や産院など病院の受診時は、初回に限り「初診料」が必要となります。妊娠期間中に転院をする方は多いのですが、転院時に紹介状がなければ、再度初診料が発生します。

また健診結果を持参できない場合には、同じ検査を二回受けることになるので、また検査費用がかかることになります。

ただし、前の病院に紹介状を書いてもらうのにも費用はかかりますので、気になる方は転院先に初診料や紹介状の有無などを確認するようにしましょう。

２、マタニティ用品の費用

妊娠すると今持っている洋服の大半は着れなくなりますので、マタニティ用品が必要となります。

いろいろなブランドやメーカーから豊富なデザインが出ていますし、最近ではマタニティウェアのセレクトショップなどもあり、種類も豊富です。

しかし、着られる期間は短いので、特にこだわりがなければ近所のショピングセンターで購入するのも良い方法です。

一式揃えると、大体５万円前後はかかりますので、手持ちのワードローブの中で、ゆったりしたものを代用したり、アウターは買わないという方も多いです。ただ、インナーはマタニティ専用の方が快適で体の締め付けなどもなく安心して着ることができます。

３、マタニティレッスン

妊娠期間中は運動不足になりやすく、血流が悪くなったりむくみなどが出ることで、病気の可能性や早産や流産の危険性も高まります。そこで、マタニティスイミングやヨガ、マタニティビクスなど、妊娠中に積極的にできる運動を行うことが、妊婦さんの中でも広まってきています。

産院でクラスが併設されていることもありますし、自治体で受けられるレッスンは無料か少額で参加できるものが多いです。

スポーツジムで行っているクラスに参加する場合には、ジムの入会金や月額会費などがかかりますので、月に５０００円～１万円前後支出があると考えましょう。

４、出産準備の費用

出産のために必要な品と入院費など、合わせて１０万円前後は必要になります。

出産用品

出産時には、妊婦さんが入院生活で必要となるものもたくさんありますが、赤ちゃんのために必要なものも出てきます。赤ちゃんの肌着やおむつ、おくるみなど事前に用意しておくものもあるので、入院前に準備しておきます。

入院費用

病院が公立か私立か、総合病院か個人院か、助産院なのかなど、病院のタイプによっても入院費用は異なります。１泊５０００円～１万円が目安ですが、大部屋と個室でも料金が変わってきます。

個室にすると、さらに１泊５０００円〜１万円が上乗せされると考えましょう。入院期間は産後のお母さんと赤ちゃんの状態にもよりますが、５〜７日が平均的です。

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５、不妊治療でかかる費用

高齢出産で不妊治療を行う場合には、その治療費がかかります。

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初診〜タイミング療法まで

タイミング療法を始めてすぐに妊娠できれば、初診料を含めて１万円〜４万円程度で費用は抑えられます。

タイミング療法でも１周期あたり数千円〜２万円ずつかかり、３〜６回ずつトライするため、周期が長くなればなるほど費用は大きくなります。

人工授精

タイミング療法で結果が出ない場合、ステップアップして治療を進めていくと、人工授精を行います。人工授精は１周期あたりの費用が１万〜５万円、５～６回までトライします。

体外受精

体外受精は１周期あたりの費用が２０万～８０万となります。

出産後にはどのくらいお金がかかる？

では、出産後にはどのくらいの費用がかかるのでしょう。順番に見ていきましょう。

１、分娩費用

分娩方法によっても費用が異なります。自然分娩であれば大体２５万〜３０万円、帝王切開だと入院日数が自然分娩の倍になるので、入院費用も倍になりますが、処置自体には健康保険が適用されるので、自然分娩の費用に５万円ほどの上乗せとなります。

合併症や切迫早産の場合には、保険は適用されますが、入院期間は自然分娩の３倍となり処置費用も２倍以上になります。

最近では出産のスタイルもさまざまで、無痛分娩や和痛分娩など痛みを和らげる出産スタイルもあり、希望する妊婦さんも増えてきてきます。

産院や産婦人科によっては対応していない場合もありますが、自然分娩に１万〜１５万円ほどの費用が上乗せされます。病院によって差が大きいので、事前に確認しておきましょう。

他にも、平日９時〜１７時以外の時間帯の出産には時間外手当が上乗せされることがあります。上乗せ費用は１万円ほどです。

２、養育費用

出産後は赤ちゃんとの生活が待っていますが、子供が成長したときに学習費はどのくらいかかるのでしょうか。

文部科学省が発表している平成２６年度子どもの学習費調査によると、学校教育費・学校給食費・学校外活動費を合わせた幼稚園〜小学校でかかる教育費は以下となっています。

幼稚園でかかる教育費（１年間）
・公立：１年間にかかる教育費は平均で230,100円
・私立：１年間にかかる教育費は平均で487,427円

小学校でかかる教育費（1年間）
・公立：１年間にかかる教育費は平均で305,807円
・私立：１年間にかかる教育費は平均で1,422,357円

教育費についてさらに詳しくは、高齢出産でかかる教育費の裏側に潜んだ３つの落とし穴に注意！の記事にてご説明しています。

妊娠〜子供の大学卒業までにかかる総額費用

その後、中学校を出て高校を卒業するまでにかかる学習費は総額で1000万円以上です。

幼稚園〜高校までを公立校にするか私立校に通うかによってもその学習は異なりますし、大学へ進学する際には、国公立なのか私立なのか、また理系か文系かなど、選ぶ学校でも大きく異なってきます。

専門学校という場合もあるでしょうが、美術系の大学や医学部などは私立校となれば一般私立校よりもはるかに学習費は高くなります。

妊娠してから分娩までにかかる費用は、不妊治療を除けば、安い場合でも５０万円ほどで、出産トラブルなどが起こる可能性も含めれば総額で７０万円くらいはかかると考える方が良いでしょう。不妊治療が必要な場合については、妊娠前にさらに治療費がかかります。出産後は育児が始まりますので、今度は養育費がかかってきます。

大学は国公立の場合でも、4年間の学費だけで最低250万円が必要になるので、子供一人に対してかかる費用は、学習費だけでも高校卒業までに１２５０万円以上はかかることになります。

お金を貯めるタイミングはいつ？

それでは、子育てにかかるこの大きなお金はいつ貯めれば良いのでしょう。
貯金や貯蓄をするタイミングは、大きく分けて３つあります。

１、独身時代
２、結婚して子供がまだ小さい間
３、子供が独立して自分がリタイアするまで

独身時代は、妊娠〜分娩までの主な「出産費用」を貯蓄できる時期です。

次は出産後の子供がまだ小さく、本格的に学習期が始まる前です。学習期が始まってしまうと、使う一方になるため貯金はしにくくなります。

最後は子供が学校を卒業し社会人として独立してしまった後、自分がリタイアするまでの期間です。子供の独立後の貯金は、老後の資金となります。

子供ができると、貯金すべき時期（後ほど使うお金を貯金する時期）と貯金しにくい時期（出産や学習費として使う時期）とに分かれますので、貯金しにくい時期に少しでも余裕ができるように備えておくことが重要になってきます。

また、貯金しにくい時期に忙しく働きすぎると、子供の成長を見守る余裕がなくなってしまいます。貯金しにくい時期は、お金を使う時期であると割り切って、育児を優先させてしまいましょう。

参考記事>>高齢出産の専業主婦と働くママのメリットデメリットとは？

高齢出産ではリタイアしてもお金がかかる時期が続く

当たり前ですが、子供は産まれたときから毎日成長し大人になっていきます。ですので、学習費を使う時期が「ずれる」ということはありえません。

子供がその年齢に達したときには、必ずお金は必要となります。ということは「いつお金が必要になるか」ということがはっきりしているので、そのために備えることができます。事前に計画を立てて資金準備はしやすいといえます。

ここで考慮しておきたいのは、高齢出産の場合です。高齢出産では、３回目のタイミングである「子供が独立して自分がリタイアするまで」の貯金期間がなくなってしまう可能性があります。

子供の独立を大学を卒業した２２歳、親のリタイアを６０歳したとき、もし３８歳以降の妊娠であれば、実質３回目の貯金のタイミングはなく、リタイア後も学習費が必要となる「貯金しにくい時期＝お金を使う時期」が続くことになるのです。

早めに準備を始めることが大切

昨今は晩婚化が進んでいるので、老後資金を貯めるタイミングがなくなるという可能性は大いにありますし、いざ子供が欲しいとなったときに不妊治療が必要になる可能性もあるため、もはや他人事ばかりではありません。

ですので、今から妊娠・出産資金を蓄えておくことが大切です。

参考記事>>今から準備できる！高齢出産に向けた教育資金の貯蓄方法！

妊娠・出産では助成金制度を活用する

妊娠・出産では助成金が出る場合や国から補助金がもらえる場合があります。よく知られているのは、公費で支払われる「出産育児一時金」の４２万円ですが、このような手続きは自動的には行われませんので、妊娠したら自分で自治体に確認する必要があります。

他にも治療の内容によっては、高額医療助成が受けられる場合や不妊治療についても国が助成金制度を設けているので、調べて活用しましょう。条件を満たす場合には、体外受精を行うごとに１５万円の助成金を受けられることもあります。

学習費・教育資金を貯める方法

子供の成長に伴う学習費・教育資金についての貯金方法はいくつかありますが、すぐに始められるのは積み立てや定期預金に預ける方法です。月々決まった金額を引き落とすようにしておけば、金利は期待できませんが、引き落としを始めた時期からは確実に貯金することはできます。

また国債や株など投資による資金運用の方法があります。ハイリスク・ハイリターンであることやすぐに現金化できないというデメリットもありますが、投資信託などであればすぐに使わないお金として運用し続けることもできます。

月々数千円から始められるので、教育資金を貯金する名目で始めてみても良いでしょう。

そしてもう一つは、学資保険です。生命保険会社や損害保険会社、かんぽ生命などで販売されている商品で、もし親が死亡してしまった場合にもその後の支払いをしなくても、子供が決められた年齢になればお金が出るという仕組みになっています。

保険は「もしものとき」の備えではありますが、続けられる範囲でかけておくのも一つの手です。学資保険は妊娠中から加入できるものもあるので、いろいろな商品を見比べてみましょう。

家計の見直しから始めてみる

学習費用の貯金にはいろいろな方法がありますが、貯金するためのお金がなければ貯金することもできません。そのためにもまずは家計を見直して、貯金するためのお金を捻出することが始めの一歩です。

外食の頻度を見直しや会費を払っているのに通っていないジム、手続きが面倒でそのままにしていることなどで家計に無駄がないかどうかチェックしてみましょう。

妊娠・出産にどのくらいのお金がかかるのか、出産後はどのタイミングでどのくらいのお金が必要になるのかが分かっていれば、それに合わせて計画を立ててみましょう。

特に自分の年齢が上がるにつれて、金銭的な工面への対応策には限りが出てくるので、先々のことを見据えながら計画を立てるようにします。将来生まれてくる子供が、希望する進路に進めるようにしっかりと考えておきたいですね。

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最後までありがとうございました。
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