今から準備できる！高齢出産に向けた教育資金の貯蓄方法！

高齢出産にはいろいろなリスクが伴います。しかし、お母さんと赤ちゃんにかかる身体的なリスクを除いて、高齢出産ならではの良い面もあります。

その中で、経済面においては、高齢出産の方が余裕があると思われがちですが、第２子、第３子の妊娠を考えるのであれば、その経済的不安は出産年齢によってあまり差はありません。

そこで今回は、

・高齢出産だと本当に経済的に余裕があるの？
・教育資金はどれくらい必要？
・教育資金を準備するにはどうすればいいの？

といった方に、子供の教育費はいくらかかるのか、どのように準備を始めれば良いのか詳しくご紹介します。ぜひ未来の家族計画に役立ててください。

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高齢出産の良いところ

リスクばかりが目立ってしまう高齢出産ですが、高齢ママだからこそのメリットもたくさんあります。

１、人生経験がある

高齢ママにとって社会で積んできたさまざまな経験は、初めてだらけの子育てにおいても大きな力になります。

どうしたらいいかわからない時、困ったときや悩んでいるときには、社会で培った一般常識や仕事の中で鍛えられた問題解決能力がとても役に立つのです。

また、２０代での出産となるとまだ経験値も浅く、仕事もこれからというときの妊娠や出産であれば、迷いや戸惑いが大きく、妊娠したことは喜ぶべきことなのに「人生設計が変わってしまった」という感覚になりやすいです。

心から妊娠を喜べずに焦るということは、悲しいことです。若い世代は３０代や４０代の女性に比べて、自分の人生に迷ってしまう傾向があります。

２、キャリアがある

３５歳以上で仕事をしていれば、ある程度の経験を積んでいることになります。そのため、妊娠・出産を経てもキャリアや信頼があるので需要があります。

育児休暇を取得しながら仕事と家庭を両立できていたり、子育てが一段落した後に、もう一度そのキャリアを活かした再就職も可能です。

３、子供への愛情がより深くなる

若いと聞くだけで「出産が楽である」「リスクが少ない」というイメージがありますが、若いが故のリスクも大きいです。

若いからこそ望まない妊娠であることも多々あります。その場合、悲しいことに子供へ愛情を注ぐことが難しくなります。

もし、１０代での出産になると精神的・経済的余裕がなく、子供を殺める、虐待する、といったことが起こる可能性が高くなることも事実です。

高齢出産で陥りやすい経済的不安

キャリアを積んでいる時間が長い分、子育てのスタート時、家計に余裕があるのが高齢出産での特徴です。

しかし、「家計に余裕がある」というのは確かですが、本来では、年齢の若いご夫婦の家庭に比べて、家計に余裕があるのは当たり前です。

貯金にしても、長く働いてきた分貯まっていて当然なことです。そして、子育てスタート時、経済的に恵まれているということは大きなメリットでもありますが、実はデメリットにもなりうる可能性もあります。

その理由は、高齢や不妊の末に授かった赤ちゃんなので、ベビー用品にお金をかけすぎてしまったり、乳児期や幼少期にたくさんの習い事を詰め込んだりと、子供の将来のために残しておくべきお金を、今使ってしまう傾向にあります。

第２子、第３子を足踏みする理由

厚生労働省の人口動態統計調査によると、第１子の平均出産年齢は、昭和５０年には２５.７歳でしたが、出産年齢は年々上昇傾向にあり、平成２３年にはすでに３０.１歳〜３０歳の大台に突入しています。

つまり現代では、３０代から４０代が子育て真っ最中となるご家庭が多いです。そして、２人目や３人目のお子さまが教育費のかかる大学生のうちに、一家の大黒柱が定年退職を迎えてしまう世帯も少なくありません。

このように、経済的な余裕がないことから「このままでは２人も育てられないのでは・・・」と経済的な不安に感じている世のお母さんたちがかなり多くいます。

そうして、養育費について悩んでいるうちに年齢が上がってしまい、高齢によって第２子の不妊に悩まされるというシチュエーションも増えてきています。

しかし、実際には兄弟や姉妹がいるからこそ、お母さんは仕事を続けやすくなります。なぜならば、子供たちは親がいない時間にも、兄弟・姉妹で助け合うことができるからです。

また、高齢出産ならではの不安ではありますが、早い段階で自分たちがいなくなってしまうかもしれない、ということを考えたときに、兄弟・姉妹がいれば、お互いに支え合って生きていくことができるというのは、安心できる大きな要素になります。

経済的に余裕がないかもしれないと不安を感じても、そのお金以上に得られるものは大きいと思います。

子供たちにとって、兄弟や姉妹がいることは、実際の生活のことだけでなく、精神面や躾の面など、いろいろなところでプラスになります。

長女・長男となる子は、命がどのように生まれてくるのか、どのように愛情を注がれて育っていくのかを身近に見ることができるので、優しい子になることが多いといわれます。

また、兄弟・姉妹同士の関係で学んでいくこともたくさんあります。我慢することや助け合うことなど、社会性が身に付くともいわれています。

また、高齢出産となると、「２人目がほしいけど、年齢から考えても体力的に無理なのでは・・・」と思っているお母さんも多くいます。

しかし、実際には２人目以降の出産は、比較的楽だったという方も多いです。精神的にも最初のお産よりは落ち着いて準備ができますし、分娩時間も第１子と比べて短くなる場合が多くなります。

高齢出産の場合、しばらく第１子の育児に専念して、それから第２子考えるというのでは遅くなりすぎてしまいます。

今から準備できる！教育資金を貯める方法

高齢出産での経済的な不安を取り除くためには、今から準備を始めておくことです。まず、生まれてくる子供にかかる費用として一番大きなお金は、やはり教育資金です。

特に子供がまだ小さいうちは、これから必要となる教育費について、なかなかイメージがつかみにくいものです。

そのため、教育資金の全体像を把握し、いざという時に「支払うお金がない」「無理矢理ローンを組む」といったことがないよう、しっかりとプランを立てておく必要があります。

１、学習費総額を知ろう

文部科学省の平成２６年度子どもの学習費調査によると、学校教育費、学校給食費及び学校外活動費も含んだ幼稚園と小学校でかかる教育費です。

幼稚園でかかる教育費（１年間）
・公立：１年間にかかる教育費は、平均で230,100円です。
・私立：１年間にかかる教育費は、平均で487,427円です。
小学校でかかる教育費（1年間）
・公立：１年間にかかる教育費は、平均で305,807円です。
・私立：１年間にかかる教育費は、平均で1,422,357円です。

高校を卒業するまでの学習費は総額で、1000万円以上かかるという結果が出ています。

例えば、幼稚園：私立、小学校：公立、中学校：私立に入れた場合の学習費だと、高校卒業までにかかる費用の総額は約1007万円になります。

仮に、幼稚園のみ私立で、小学校から全て公立に入れた場合、総額は580万円になり、中学から私立に入れた場合の約半分で済みます。

その後、大学へ進むと、国公立や私立、理系や文系など選ぶ学校で大きく異なりますが、国公立の場合でも、4年間の学費だけで最低250万円が必要になります。

２、教育資金は今すぐ必要なものではない

しかしながら、教育資金は今すぐ全額必要になるものではありません。今後必要となる日に備えて、蓄えておけば良いのです。

幼稚園へ入園するまでなど、子供が小さいうちはお金の貯め時でもあります。「今余裕があるから」と安心せず、これから必要になるお金を把握し、「貯めるクセ」をつけておくことをおすすめします。

教育資金の必要となる時期は、子供の中学校入学のタイミングである１２年後、大学入学で１８年後です。

１年間で１００万円を貯めるのはかなり苦労しますが、１８年であれば月々５０００円弱蓄えておけば大丈夫です。

必要とするまでに長い期間があるので、その期間にしっかり計画を立てておきましょう。

２、教育資金を貯める方法

では、具体的に教育資金を貯めるにはどのような方法があるのでしょう。教育費の備えとしての代表的なものをご紹介します。

・金融機関に預ける（普通預金・定期預金）
・投資をして増やす（国債・株・金など）
・学資保険を利用する

ここに記載した方法は一般的に知られているものばかりですが、これらにはメリットとデメリットがそれぞれ存在します。

金融機関に預ける

金融機関に貯めるのは一番安心ですし、引き出しやすいです。しかし、何かしらの原因で、お金が必要になってしまったときには、すぐに引き出せてしまうため、わかっていても使ってしまう可能性も高くなります。

もし、金融機関に預ける方法を取るのであれば、積立や定期預金にして、月々決まった額で自動引き落としによる積立にするのがおススメです。

昨今の低金利で、増やすのは難しいかもしれませんが、確実に積立たいという方にはおすすめの方法です。

定期預金の選び方のコツ

例えば、全て定期預金のみで毎月１万円ずつ教育資金を用意するとしたら、１８年後には２１６万４９００円です。

大手都市銀の６月１日時点での定期預金金利の相場が０.０２５％という超低金利なので、利息は４９００円にしかなりませんが、元本が保証されている一番安全な方法ではあります。

毎月５０００円からでもコツコツ積立ていきましょう。また、大手都市銀より、ネット銀行の方が金利が高めに設定されていますので、ネット銀行を活用してみるのも方法です。

しかし、今後の金利上昇も現状考えられるので、まずは３か月定期など短い期間にしておき、金利が上昇したらすぐに高い金利で預けられる状態にしておくのがベストです。

財形制度の利用について

もし勤め先が財形制度の対応をしているのであれば、給与天引きで確実に貯められて金利も高い財形貯蓄を選択するのも一つの方法です。

財形制度は事業所を通して加入するもので、国が支援する、財産形成のための制度です。給与天引きができるため、確実な貯蓄が可能となります。

財形制度は全部で３種類あり、教育資金を目的とする場合は「一般財形」を利用しますが、「財形住宅」「財形年金」などもあります。

制度を取り入れていない会社もあるので、気になる方は職場に問い合わせてみてください。

投資をして増やす

投資をする場合は、うまく売り買い時を見分けることができればいいのですが、損をしてしまうことも考えられるので、ハイリスク・ハイリターンな面があります。

すぐに現金化できないので不便です。そのため、もし投資で増やしたいと考えるのであれば、投資信託などのミドルリスク商品を組み込んでみるのも手です。

元本割れのリスクもありますが、インフレ対策にもなり、預金以上のリターンも期待できます。月々１０００円から始められますので、教育資金目的で一部組み込んでおくのも方法です。

学資保険を利用する

学資保険の場合は、なかなか出金することができないので貯めやすく、万が一親が死亡してしまっても、その後の支払いをせずとも、子供が決められた年齢になれば、お金が下りてきます。

学資保険やこども保険は、生命保険会社・損害保険会社・かんぽ生命（郵便局）などで販売されている商品です。商品によって内容が異なりますので、いくつか比較してみましょう。

保険を利用する際の注意点は、心配しすぎていろいろ詰め込み過ぎないことです。初めて保険を利用する場合には、「もしものことがあっても教育費を確保」という目的からブレないようにしましょう。

保険はオプションを付ければ付けるほど割高になっていくものです。目的に応じたシンプルな契約を心がければ問題ありません。また、学資保険は契約したらまず解約できないと考えた方が良いです。

学資保険を利用する際の注意点

１、続けられる無理のない金額を設定すること
２、無駄な保障の無いシンプルな保険を選ぶこと
３、多少のリスクを受け入れてもメリットがあること

教育資金はさまざまな方法をミックスして

総合的に安心感が強いのは「預金＋投資信託＋保険」をミックスして利用することです。

元本が保証されるもの（安全性）、ミドルリスクのもの（利益性）、換金しやすいもの（流動性）という特徴ある方法を組み合わせることで、それぞれが持っているデメリットを補完できるからです。

一番大切なのは家計の見直し

教育費の備えにはさまざまな選択肢がありますが、いずれも貯蓄するお金があってこそです。あまり貯蓄がないという方にとって、何よりも大切なことは、やはり「家計の見直し」をすることです。

スマートフォンに余計なお金は払っていないか、光熱費の無駄遣いはないか、外食が頻繁すぎないか、習い事にお金をかけ過ぎていないかなど、まずは家計全体を見直して、貯蓄額を増やすことから始めてみましょう。

教育資金を貯めるを決めたら実行すること

教育資金を貯めようと思ったら、次のことをする必要があります。

・財布を分ける
・できるだけ給料天引きにする
・生活口座と分けて貯蓄する方法を取る
・リスクが少なく、少しでも金利や条件のいいところで貯める
・引き出すことがなかなかできない貯め方をする
・親に万が一のことがあっても、子どもにきちんと残せる金額を用意する

これらが当てはまる方法であれば、どんな方法で貯めても良いです。定期預金でも普通預金でも構いません。

学資保険は妊娠中から加入できるものが多いですし、財形貯蓄などの積立ならいつでも始められます。子供の未来に向けて、しっかりとした家族計画を立てていきましょう。

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最後までありがとうございました。
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