高齢出産でかかる教育費の裏側に潜んだ3つの落とし穴に注意!

高齢出産でかかる教育費の裏側に潜んだ3つの落とし穴に注意!

昔では珍しいとされていた高齢出産ですが、時代も変わり女性が自由な選択をできるようになったことによって、今では35歳を超えてからの初産を迎える高齢出産が普通の時代になってきました。その数は年々増加しており、女性の社会への進出の証ともいえます。

ですが、その背景にはさまざまな問題も発生しており、高齢での妊娠や出産には多少のリスクがあったり、難しいこともあるのは知られていますが、見落とされがちなのが子供を生んだ後の生活についてです。

本来ならば体力面や出産の際の不安はあるものの、高齢での出産の方が若いご夫婦よりも経済的には安定していたり、精神的にもゆとりを持ってくらせるイメージがあります。しかし、実はその裏に隠された「落とし穴」が存在するのです。

そこで今回は、

・教育費ってどれぐらいかかるの?
・高齢出産は経済面に余裕があるというけど、本当に大丈夫なの?
・教育費以外に必要な費用はなに?

といった方に、教育費がいくらかかるのか、経済的に安定している高齢出産の裏に隠された落とし穴とは一体何なのかについて詳しくご紹介します。

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教育費の使い方

どのご家庭であっても子育てにお金がかかるものなのは覚悟していると思いますが、それすら軽々と超えて、想像以上にかかってしまうのが教育費です。

さらに高齢出産の場合、出産の時に急遽帝王切開になったり、体調を崩したり、入院が長引いてしまったりと予定外のトラブルにより、出産費用で既に予定をオーバーしすぎた方も多いのではないでしょうか。

このように予定外のトラブル起きたり出費がかさんでしまうのは、子育てにおいて絶対に陥る落とし穴の1つなのです。

つい贅沢な子育てになりがちに

高齢になり、苦労しながらもやっと出会えたわが子への愛しさはひとしおです。ですが子供への愛情が高まりすぎると、つい間違った過剰で贅沢な子育てに走りがちになってしまう場合があります。

高齢での出産の場合、若く結婚して子供を授かった家庭よりも金銭的に余裕があるため、精神的にも余裕をもって子育てができたりします。

ですが、その時余裕があるからと自分の理想の子育てをおいかけすぎたり、妥協を許せず独身の頃と同じように色々な場所に惜しみなくお金をかけてしまいやすくなります。

また一人っ子の場合、更に親が甘やかしてしまいがちになってしまい、なんでも買い与えたり、教育にお金をかけすぎたりとしがちなので注意しましょう。

もちろん子育てや教育にお金をかけるのも、自分の理想を求めるのも悪い事ばかりではありません。ですが行き過ぎると間違ったペース配分でどんどん貯蓄が減っていったり、逆に子供にとってはただの親からの押し付けであったり、贅沢をしすぎて悪い影響を与えてしまったりと、逆効果になってしまいかねないのです。

想像以上に高い、幼稚園~大学までにかかる教育費

メディアなどでもよく取り上げられ、耳にすることもよくありますが、実際子供にかかる費用とは一体いくらぐらいなのでしょうか。

単純にいっぱいかかる事しか知られなかったり、大体このくらいだろう、と油断していては後から大変な事になってしまうかもしれません。

まずは基本的な子供にかかる教育費を理解し、その上で自分の子育てへの希望や家庭の経済環境と照らしあわせてみましょう。そうする事で今後の生活や教育に対する認識がかわってくるはずです。

教育費は「約1000万」かかる、などといわれる場合もありますが、実際には家庭や、子供の進路によってかなりの差が出ます。

計画的に教育費の積み立てなどをしていても、子供の希望によってはそれ以上になる場合も多くあります。まずは文部科学省の「子どもの学習費調査」を元に幼稚園~大学までにかかる費用を見てみましょう。

幼稚園3年間の教育費

3年間の授業料平均+その他の幼稚園費(制服・遠足代・教科書代など)+給食費+園外活動費=3年間の教育費合計として計算した場合。

公立の幼稚園…¥223,284円+¥171,588円+¥53,760円+¥241,668円=¥690,300円
私立の幼稚園…¥709,578円+¥311,814円+¥80,673円+¥360,216円=¥1,462,281円

公立の幼稚園の場合は約69万円、私立の幼稚園の場合だと約146万円と2倍近くかかる費用が変わります。

また、両親が共働きの場合保育園に預けたり、市や自治体などの支援がある場合などで値段は更に変動するので調べてみましょう。

小学校6年間の教育費

6年間の授業料+その他学校教育費(入学金・寄付金・遠足・修学旅行積み立て・PTA会費・教科書代・学用品代・通学費・制服代など)+学校給食費+学校外活動費=6年間の教育費合計として計算した場合。

公立の小学校…¥ 0円+¥331,182円+¥252,210円+¥1,251,450円=¥1,834,842円
私立の小学校…¥2,702,622円+¥2,232,180円+¥241,374円+¥3,357,966円=8,534,142円

公立の小学校の場合は約183万円、私立の小学校の場合だと約853万円と、6年間の合計で見ると約4.7倍もの違いがあります。

また私立の場合は学校によりかかる費用の差が激しく、私立の小学校を選んだ場合はかなりの金額が必要となる場合もあります。

中学校3年間の教育費

3年間の授業料+その他学校教育費(小学校同様)+学校給食費+学校外活動=3年間の教育費合計として計算した場合。

公立の中学校…¥0円+¥394,602円+¥108,342円+¥848,076円=¥1,351,020円
私立の中学校…¥1,321,182円+1,671,396円+¥10,140円+882,750円=¥3,885,468円

公立の中学校の場合は約135万円、私立の中学校の場合だと約388万円と、3年間の合計で見ると2.9倍もの違いがあります。

また学校によっては学校の施設や校外学習などの程度により更に負担額が増える場合もあります。

高校3年間の教育費

3年間の授業料+その他学校教育費+学校外活動費=3年間の教育費合計として計算した場合。

公立の高校…¥0円+¥692,511円+¥466,806円=¥1,159,317円
私立の高校…¥712,941円+¥1,453,695円+¥733,812円=¥2,900,448円

公立の高校の場合は約116万円、私立の高校の場合だと約290万円と、3年間の合計で見ると約2.5倍もの違いがあります。

また高校になると、学校によっては入学時や毎月かかる費用の差がかなり離れ、寄付が必要な学校や施設、修学旅行などにかかる金額がかなり高額になる場合もあるので、事前に子どもの行きたい学校や、地元の学校の情報を知っておく必要があります。

大学4年間の教育費

入学費用+4年間の在学費用=4年間の教育費合計として計算した場合。

国公立の大学…¥796,000円+¥4,388,000円=¥5,184,000円
私立の大学(文系)…¥940,000+¥5,968,000円=¥6,908,000円
私立の大学(理系)…¥1,033,000円+¥7,092,000円=¥8,125,000円

大学生の場合は、国公立や私立の大学なのか、理系か文系なのか、どの学部に行きたいのかによってかなり変動します。

大学に納入する学費自体は、国公立の場合は文系でも理系でもあまり金額が変わることはありませんが、私立の文系に進んだ場合、国公立とは約170万程度の差が出ます。

そしてもっとも差が出るのは私立の理系に進学した場合です。同じ私立同士でも文系と理系の場合は約200万円程の差が開く場合もあり、進路によっては莫大な金額が必要になります。

この幼稚園~大学までにかかる平均の教育費を、全て公立で計算した場合は合計¥1,021万円、全て私立(大学は私立理系)で計算した場合は合計¥2,489万円となり、¥1,468万円もの差ができてしまいます。しかしお金はかかったとしても、子どもの将来のためならば良い学校や希望する学校に行かせてあげたいのが親心です。そのためにもきちんと金銭管理をしながら将来に向けた計画や貯蓄が必要となります。

学費以外で子供にかかる教育費

大体の学費がわかった所で、これぐらいならなんとかなると安心してはいませんか。

学校に支払うお金だけが教育費ではありません。もし私立の学校に通うなら早い段階で、公立であったとしても、高校からは受験が必要となるので「受験費用」なども用意しなければなりません。

また日常において使う文房具や、消耗品、子どもが小学生位までの間ではランドセルであったり、すぐ物をなくしたりボロボロにしてしまうため、その替えの品であったりとなにかと出費がかさんでいきます。

他にも家庭で使用する勉強机や、特殊な習い事をする場合はその費用など、さまざまな物に対してお金がかかります。

定年による収入減少と教育費

高齢での出産のあとの子育ては、若いご夫婦よりも金銭面でも安心して生活できていたかもしれませんが、きちんと計画をもって貯蓄していないと後になって大変なしわよせがきてしまいます。

なぜなら、スタートラインの頃の収入がいくら安定していたとしても、出産が遅い場合、子どもの成人よりも先に定年が訪れてしまう場合が多いからです。

子供の進学と定年

例えば40歳を過ぎて妊娠、出産を終えた場合、定年退職が60歳とすると、子どもが成人してない間や、成人したとしてもまだ学生の間に定年を迎えることになってしまいます。

そして定年という事は、収入がなくなったり、わずかな収入しか手に入らなくなります。しかし子どもに一番お金がかかるのは、その定年前後である高校卒業から大学への入学の時期です。

幼稚園入学から高校を卒業するまでの15年にかかる教育費と、大学の4年間の教育費はほぼ同額程度か、進学先によると大学の方が更に高額になる事も多くなるといわれています。

この事実からもわかるように、きちんと計画や貯蓄ができていないと、一番お金のかかってしまう時期に収入が激減してしまいます。

それまでの金銭的判断を正しく行えていないと、この段階でせっかく子どもが進学したくても進学できなかったり、好きなことを学ばせてあげられないなどの、非常に悲しい事態が起きてしまう危険性があるので十分に注意しましょう。

教育費以外にもかかるお金

高齢での出産を迎えるまでにかなりの貯蓄があったり、特殊な仕事で平均よりもかなり稼いでいる、という方なら話は変わりますが、基本的に高齢で出産を迎えた後、お金がかかったり大変なのは教育費だけではありません。

そして出産から定年までの約20年で用意しなければいけないもの、考えなければいけないことがたくさんあります。

まず今回のメインである「教育費」にプラスして普段の「生活費」、「趣味や娯楽にかけるお金」、「車や家の維持費」など基礎的な生活を支えるための資金が必要となります。ここまでは計画的に頑張ればなんとかなるかもしれませんが、問題なのは「老後の資金」です。

子どもが進学する頃には定年を向かえ、収入はほとんどないのに進学費用や、仕送りなどで、出ていくお金はたくさん、その中でのやりくりは非常に難しいはずです。

他にも万が一家族が病気や事故にあった場合の保険や貯蓄など、20年で用意しなければいけない物は非常にたくさんあります。ですので高齢出産の場合、少しでも早い段階から将来についての具体的なプランを考えることが必要になります。

教育費にまつわる3つの落とし穴を回避して、計画的な用意をしよう

今回のように改めて教育費とはどんなものなのか、いくら位かかる物なのかを把握できたのならば、次は自分の家庭での子育てや教育費に関する計画を立てたり、今まで考えていたプランをもう一度夫婦で考え直してみましょう。

そしてなるべくお子さんの将来的な希望を叶えてあげたいと望むのならば、高校までにかかる学費は家計から捻出しながら、別で大学や進学に向けての資金を積み立てしていけるのが理想です。

もしも自力では難しいと思うのならば、学資保険や定期貯金などを利用して、簡単に引き出せないような環境を用意してやるのも良い方法です。

そして自分の家庭ならではの理想のライフプランを作り上げて、そのプランを実行できるように努力していきましょう。

神経質になりすぎて、ストレスだらけの生活を余儀なくされるような無理をすることはありませんが、理想のライフプランをクリアできる生活を心がけることで、自分達にとっても、大事な子どもの将来にとっても、良い環境を作ってあげることができます。そしてそれが家族にとっての大切な幸せにも繋がります。

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