高齢出産における看護介入とは?看護介入による効果とメリット

高齢出産における看護介入とは?看護介入による効果とメリット

今日の日本では、雇用機会均等法などの影響もあり、女性の社会進出はめざましいものがあります。

その一方で、女性の社会進出が増え続ける中で、これまでよりも責任ある職務を任されることも多く、女性の晩婚化や出産の高齢化、1人の女性が生涯に出産する子どもの数が減少するなど、高齢出産におけるリスクや少子化なども、大きな社会問題になっています。

そこで今回は、

・妊娠、出産においての医療体制を知りたい
・高齢出産だからこそ看護介入は必要なのか?
・出産における看護介入のメリットを知りたい

といった方に、高齢出産における看護介入について詳しくご説明します。

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ますます増える“高齢出産”

日本では、女性の社会進出が広がり、それに伴う晩婚化、また、家族の形態やライフスタイルが変化していることによって、女性のみならず、パートナーになるべく男性側でも、妊娠や出産に関する意識が年々変わってきています。

また、医療技術のめざましい進歩のおかげで、人工授精などをおこない妊娠・出産する方も増えています。

日本の女性における平均的な初産年齢は年々上昇し、35歳以上で初産を迎える方(いわゆる“高齢出産”の方)が増え続けています。今後も、ますます高齢出産の方の人数は、増え続けるということも安易に予想されます。

医療技術の進歩に伴い、妊娠・出産できる年齢の幅が広がることは嬉しいことではありますが、その一方で、高齢出産の方は若年齢での妊娠・出産に比べてみても、妊娠中毒症や妊娠高血圧症候群などのさまざまなリスクも多く、いろいろな問題が懸念されています。

近頃の日本における周産期医療

近年の我が国では、出生率の低下や、周産期におけるリスクの多さなどを懸念し、産婦人科や新生児科、助産師など、周産期医療(妊娠や分娩時の母児の安全性と健康を守ること)にかかわる医療施設や、医師やスタッフの減少などが、大きな社会問題になっています。

地域によっては、産婦人科医や新生児科医、助産師などが減少しているおかげで、妊娠や出産を望んでいても、自宅近くの病院では出産ができずに、遠方にある大きな総合病院などに通院しなければならなくなってしまっている方も、多くいます。

そのことによる妊婦さんへの影響や負担は大きく、また、分娩を扱わずに、妊娠36週までの“妊婦健診のみ”をおこなう婦人科や診療所、助産所なども増えています。

妊娠・出産を希望していても、それをサポートできる施設などの体制も、年々変化しているといえます。

高齢出産における妊娠や出産時のリスク

日本産婦人科学会では、35歳以上の初産婦の方を“高齢出産”と定義しています。妊娠や出産は、女性の一生を考えた上でも大きな出来事です。

しかし、残念なことではありますが、妊娠時におけるさまざまなリスクも、年齢が高くなればなるほど多くなってしまうことも事実です。

もちろん、35歳を契機に急にリスクが高まる訳ではありませんが、糖尿病や高血圧、その他にも持病を持っている方も多くなりますので、妊娠に伴う合併症を発症してしまう危険性も高くなってしまうのです。

また、出産年齢が高齢になればなるほど、妊婦さん本人の不安や、さまざまなからだに与える影響も大きくなっているのも、ある意味事実です。

高齢出産の方は、常位胎盤早期剥離や前置胎盤、妊娠高血圧症候群、子宮筋腫の合併など、妊娠異常や妊娠中のリスクも若年齢の方に比べて多くなりますが、出産時に帝王切開術をおこなうことにより、胎盤が癒着してしまうなど、出産時におけるさまざまなリスクも、より多く考えられます。

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高齢出産が増えることに伴い、ハイリスクな妊娠や出産が増えているといっても、過言ではないのです。更に、妊娠・出産におけるさまざまなトラブルは、高血圧など、その後の生活に支障をきたすものも多く、注意が必要になります。

高齢出産におけるさまざまなリスク

出産では、さまざまなリスクを伴うことも多いものですが、中でも高齢出産では、若年の方に比べてみても、より多くのリスクが懸念されます。主なものをいくつか見てみましょう。

妊婦さんの体力の低下や、からだ(とくに産道)の柔軟性の低下

産道が硬くなることで、骨盤も開きにくくなるために、分娩がスムーズにおこなわれなかったり、長時間かかってしまったりするなどのリスクが考えられます。

流産の危険性

高齢出産の方は、全体の自然流産率が10~15%であるのに対して、20%以上に高まるとの調査結果もあります。高齢による卵子の機能低下が主な要因と考えられています。

妊娠中のさまざまな症状

高齢出産の方が妊娠中に発症することの多い妊娠高血圧症候群は、妊婦さんの年齢が高ければ高くなるほど、その危険性は高まってしまいます。

むくみやタンパク尿などの症状も出やすくなっています。統計的に見ても、高血圧になる方の割合は、20代の方の訳1.8倍です。

微弱陣痛

統計的に、高齢出産の方は陣痛が弱く十分でないことも多くなります。

ダウン症など染色体異常の発症率の高さ

統計的に見ても、高齢出産の方の方が、染色体の異常がみられるケースが多くなっています。

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帝王切開術の多さ

産道の柔軟性の低下や微弱陣痛などにより、お産が長引いてしまい、自然分娩ではなく帝王切開術を施さなければならないこと多くなっています。

高齢出産の方は、とくに精神面のサポートも必要です

社会進出をしている女性や、妊娠や出産時における、さまざまなリスクが懸念される高齢出産の方にとっては、妊娠する前から、精神的にも不安を抱えている方は少なくありません。

それは、“妊娠・出産をすることによって、今の仕事を続けることができるのだろうか”という、仕事や職場に対する不安に始まり、“希望通りに、無事に妊娠することができるだろうか”という、妊娠することへの不安、“妊娠期間中を無事に過ごすことができるだろうか”という妊娠中への不安、そして、“おなかの赤ちゃんは何の問題もなく、無事に産まれてくるだろうか”という、出産に対する不安などまちまちです。

また、人によっては、高齢であるがゆえに、“職場に復帰できるかどうか”という不安や、高齢であるが故に、“きちんと子育てができなければいけない”という、自分へのプレッシャーを感じてしまう人もたくさんいます。

核家族化も進んでいる現在では、さまざまな場面において、妊婦さんをサポートしてくれる体制に欠けているところも多く、医療現場での“看護介入”が、必要不可欠であるといえます。

高齢出産における看護介入

妊娠時にはさまざまなリスクを伴うものですが、高齢出産を予定している方にとってのリスクは、若年の方に比べても、どうしてもさまざまな面で高くなってしまいます。

高齢出産で初産の方にとって、妊娠中も出産後も不安は尽きないものです。メンタル面でのサポートが必要不可欠なことはもちろんのこと、産褥期におけるお母さんと赤ちゃんのサポートやメンタル面でのケアも、欠かせないといっても過言ではありません。

妊婦さんにとっても、産婦人科の医師や看護師に信頼をもち、困っていることや不安に感じていることなど、いつでも何事であっても、すぐに相談できるような所があり、信頼できる看護師がいるということは、それだけでも、妊娠期から出産後までを安心して過ごせるような助けとなります。

妊娠中や出産後も含めて、その都度その都度に応じて、妊婦さんの要求や必要性を満たし、メンタル面でも安定をはかり、1人1人のニーズに応じて対応できるだけの、身体的・精神的な看護介入が必要不可欠になってきます。

高齢出産における看護介入によって得られる効果

高齢出産の方にとって、妊娠時のリスクや、初めての妊娠における心配など、メンタル面での不安要素は計り知れないものがあります。

妊娠時に看護介入されることによって妊婦さん自身は、妊娠中の不安や症状など、メンタル面の相談が看護師に直接できたり、出産に向けた準備の相談なども積極的にできたりする割合も大きく、出産準備や心構えにおいても、主体的に考え、準備などの行動面でも行うことができるようになります。

お母さん自身が主体的に考えられるということは、その後の育児や第2子の計画にもつながりますので、とても重要だといえます。

家族の形態も変わってきている中での看護介入

日本の家族の形態は年々変化し、おじいちゃんやおばあちゃんが一緒に生活しているような三世代世帯は減り続け、核家族化が加速しています。

以前のような家族形態でしたら、一番身近な“人生の先輩や育児の先輩”である“親”が同居し、妊娠中や出産、育児に至るまでのありとあらゆるアドバイスが直接得られ、困まった時には、すぐに相談できたり手を差し出してくれたり、といったようなサポート体制がしっかりしていました。

しかし、近年の日本に多い核家族の生活では、出産や育児に関する良きアドバイザーを、家族以外に求めなければならないことも多くなっています。

それは、妊娠や出産にかかわる医療の現場であったり、近くのコミュ二ティであったりします。そういった意味でも、看護介入はとても重要な役割を担っているといっても過言ではありません。

出産は、精神的にも大きな変化をもたらします

妊娠や出産は女性のからだにとって、肉体的にはもちろんのこと、精神的にも大きな変化をもたらします。

マタニティブルーのように、待望の赤ちゃんを授かることは、とても嬉しいことのはずですが、訳もなく涙が出てしまったり、不安で眠れなくなってしまったりと、精神的にも不安定になってしまう方も、けっして少なくありません。

出産の疲れはもちろんですが、慣れない育児による疲れや、育児をきちんとしなければならないというプレッシャー、睡眠不足、育児期の孤独感など、さまざまな要因が考えられます。

もちろん、ホルモンバランスの変化も大きな要因の1つではあります。しかし、不安や悩みを少しでも和らげるためには、同じ悩みを持つ育児ママと相談できるコミュニティを持っていることや、マタニティブルーを予防するための対策が必要になってきます。

自治体や病院などでおこなっている母親学級やマタニティビスクなど、さまざまなものを経験していることで、不安な気持ちも和らげ、マタニティブルーの症状も軽くなることもあります。

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妊娠や出産は、女性のからだにとって、さまざまな変化をもたらすということを、忘れてはいけません。

出産に伴う心的外傷後ストレス障害への取り組み

産婦人科や助産院などの医療現場では、妊娠期間中や出産の安全性の確保はもちろんのことですが、それだけにとどまらず、出産の体験を肯定的にとらえさせたり、出産に対する心的外傷後ストレス障害(PTSD)の予防のための取り組みをおこなったりすることも、必要不可欠になっています。

近年、少子化や産後うつ病の発症が問題視されることが多い中、医療現場での看護介入などを通しての対策も、心的外傷後ストレス障害への対策としては、大きな効果が期待できます。

また、心的外傷後ストレス障害を発症する方の中には、赤ちゃんが何らかの原因で“新生児集中治療室(NICU)”で治療をおこなっていた方が多いことも分かっていますので、個別の看護介入の中でのさまざまな取り組み方も、心的外傷後ストレス障害への軽減には効果があるといえます。

とくに高齢出産の場合には、お母さんにも医学的な管理が必要な場合もありますし、ストレスを感じている方は、けっして少なくありません。

妊婦さんの強い味方の看護師

医師や看護師は医療現場で活躍しながら、さまざまなリスクを実際に対応してきています。

1人1人の妊婦さんの、異なるそれぞれの状況を間近に見聞きし対応していますので、医師や看護師は診察などだけではなく、時には心強い良き相談者であるとともに、よき理解者、よき助言者であるともいえます。

妊娠や出産、その後の育児に関することなどあらゆることの悩みや不安を、医師や看護師に相談することで、不安を取り除けたり、対応策を見出せたりすることがあります。

産後のメンタルヘルスをおこなっているところも少なくありませんが、さまざまなケースに応じたアドバイスは、核家族が増え、近隣に暮らす住人との関係の希薄化が進む中、とても頼もしく感じることでしょう。

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