高齢出産の年齢

高齢出産は何歳まで!?自然妊娠や不妊治療で妊娠できる限界

生殖医学の進歩により、不妊治療によって高齢の女性でも妊娠が可能になりました。また、社会への女性参加が急激に進み、子供を産む年齢がどんどん高齢化しています。

健康に気を遣い、体が若い状態に保たれている人なら50代で自然妊娠をする人もいるほどです。

そこで今回は、

・高齢出産の限界を知りたい
・自然妊娠は何歳まで可能?
・どのような技術や医学で高齢出産が可能になる?

といった方に、高齢出産と年齢の関係を詳しくご説明します。

関連記事>>高齢出産は何歳から?基礎知識と知っておきたいリスクや対策

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高齢出産は何歳から何歳まで?

20年ほど前は30歳を越えて初めて出産する場合を高齢出産としていましたが、その後、女性の結婚年齢の高齢化などが急激にすすみ、現在日本国内では35歳以上で初めて出産する場合を高齢出産としています。

また、出産は初めてではない経産婦さんの場合は、40歳を超えて出産する場合を高齢出産といいます。

いくつまで出産が可能であるかということですが、世界にはさまざまな記録があります。あるインドの女性は70代で人工授精に成功し出産したとされていますし、アメリカでも66歳の女性が体外受精で双子を出産したという報告もあります。

自然妊娠ではアメリカで57歳の女性が妊娠出産し、イギリスでも59歳の女性が自然妊娠し、帝王切開で出産したという記録があります。

日本では60歳の女性が卵子提供を受けて妊娠し出産したという記録があり、自然妊娠で50歳前半に初産で子供を授かったということもまれにあるようです。

高齢出産が何歳までというのは、記録としては色々なものが残っていますが、個人差が非常に大きいこともあり、はっきり何歳までとは言い切ることができないのが現状です。

いくつで閉経するの?

自然妊娠するためには排卵を伴った生理があるということが大前提です。何歳頃に閉経するのかということは個人差が非常に大きく、40歳までに閉経してしまう早期閉経の女性もいます。

平均的な閉経年齢は50歳ですが、40代に入ってくると卵子そのものが老化したり、数も減り、女性ホルモンの分泌量が急激に下がってきますので、月経があったとしても無排卵月経であることも珍しくありません。

40代に入って、生理周期が今までより短くなったり、月経の期間が短くなるときがありますが、そのような時は月経があっても排卵を伴っていない月経であることが多く、基本的には自然妊娠できない状況にあります。

40~50代の10年間の女性の体は閉経に向けて変化している時期で、肉体的にも精神的にもさまざまな状態変化や不調があり、これを更年期障害といいます。

いくつまで自然妊娠できる?

自然妊娠とは、人工授精や体外受精などの医学的な治療を受けずに夫婦生活を営み、妊娠することです。

自然妊娠するには色々な条件が必要です。そして個人差が非常に大きいのであまり他人の経験が参考にならないこともあります。

女性の卵巣にもともと備わっている卵子は30代頃から衰えはじめます。そして35歳から急激にその能力が老化しはじめます。

35歳から高齢出産といわれていますが、自然妊娠する力は毎年徐々に落ちていくのではなく、急にガクンと衰える変わり目があります。

専門医によっては、変わり目は35歳ではなく37~8歳ころであると考える人も多くいます。そして次の変わり目は40歳、次が42~3歳で、急激に自然妊娠する力は衰えると考えられています。

もちろん50代でも自然妊娠する人はいますので、自然妊娠の可能性が0になるわけではありませんが、能力はどんどん低下していきます。

また、妊娠できても出産までたどり着くことのできる人が少なくなります。40代で妊娠しても25パーセントほど、45歳になると30パーセントほど流産する可能性があると考えられています。

20代でも10パーセントは流産する可能性があるといわれていますが、加齢とともに流産の可能性が高くなっているのが分かります。

不妊治療で高齢出産するならいくつまで?

自然妊娠を希望してもなかなか妊娠できない人が世の中にはたくさんいます。いつか自分の子どもが欲しいという望みをかなえるためにお金と時間、努力、精神力などを費やして不妊治療をするわけですが、昔に比べて不妊治療分野の技術も非常に進みました。

その成果もあり、日本でも50代以上の母親から生まれる子供の数も年間20人ほどいます。はっきりしたデータが表に出てこないこともあり不明な点も多いのですが、その中の相当数は、外国での第三者からの卵子提供を受けての妊娠ではないかといわれています。

しかし、日本国内では全くの他人からの卵子提供が認められていないので、現在国内で不妊治療をしている方が高齢出産を諦める決断をするのは42歳頃が多いというデータがあります。

女性ホルモンの分泌と卵巣機能は37~8歳を境に急激に衰えはじめます。そのため、不妊治療の専門医の中には37歳くらいまでならある程度確実な可能性を感じて治療できると考える人が多いです。

不妊治療をするのは本人の考えが最優先ですが、43歳を超えると不妊治療で妊娠する人が極めて少なくなり、45歳になるとその可能性は限りなくゼロに近づきます。

もちろん46歳以上でも自分の卵子で妊娠したという例がないわけではありませんが、非常にデータとしては少なく、いくつまで不妊治療を続けて高齢出産を目指すかということは自己判断で、日本の専門医はなかなか結論を出してくれません。

しかし、42歳あたりを最後に不妊治療に見切りを付ける人が多いというのが現状です。

不妊助成金は何歳まで?

不妊治療には多額の費用がかかるので、経済的余裕がある人でないとなかなか満足に受けることができない現状があります。

一般的には1回の体外受精の治療費は30~40万円ほどかかるとされていますが、少子化対策のためにも不妊治療を行う人に、2004年から保険が適応されなかった体外受精と顕微授精を対象に、国と自治体が年収730万円までの夫婦に対して1回あたり最大15万円の助成金が年に最大6回まで受給できます。

当初、助成金制度ができたときは、不妊治療に年齢制限はなく、1年目は最大3回まで、2年目以降は年間2回、通産5年で合計10回までの助成制度でしたが、42歳を境に不妊治療の効果が急激に薄れ、43歳以上では流産の可能性が50パーセントを超えること、出産までたどり着く例が50人に1人ということや、出産の際に母子の生命の危険があり死亡率が増えるという理由などから、不妊助成金の対象女性の年齢が42歳に引き下げられました

それでも、年々不妊助成金の受給者は増加し、年間12万人以上の人が利用しています。このような公的機関の助成金からも42歳と43歳の間に大きな不妊治療の壁が立ちはだかるようです。

もちろん国としても43歳を超えて不妊治療することを非難しているものではないとしていますが、43歳以上の人が不妊治療する場合は、全て自費での対応ということになります。

卵子凍結で高齢出産を目指す

高齢出産で最大の問題となるのは卵子の老化です。卵子を採取して凍結保存しておいて、後に受精させるという卵子凍結での妊娠は本来、他の病気などですぐに出産できないけれども、将来的に子供を持てるように卵子を凍結しておくというのが目的でした。

しかし最近では、特に病気ではないけれども、パートナーが今すぐ見つからないので妊娠することができないため、卵子が老化しないように卵子凍結保存をしておこうという女性が増えています。

体外受精する時とほぼ同様に、卵巣から排卵を促して卵子を採取し、凍結して保存しておくというものですが、1回で体外受精が成功するとは限りませんので最低20個、40代の妊娠を考えている人では40個以上の卵子が必要とされています。

20個の卵子を一年間冷凍保存するには年間40万円ほどかかるので卵子の保管料だけでも相当の費用がかかります。

また、病気などの理由で卵子凍結した人以外では、実際に凍結卵子を使って妊娠を望むという実例があまりありません。

理論的には凍結卵子技術で卵子の老化を防止できますが、健康な女性の卵子を採取して凍結保存するということは、倫理面でも色々な問題があり、症例もあまりないのでその後生まれてきた子供への影響がまだはっきりと分かっていないという不安要素もあります。

いくつまで妊娠できるか検査する方法

いくつまで妊娠できるかというのは本当に個人差が大きいのではっきりとはいえませんが、妊娠に必要な卵子が現在卵巣の中に何個残っているのか知ることができる検査があります。

卵子の数が圧倒的に多いと妊娠の可能性は高くなります。不妊治療を行う病院で、アンチミューラリアンホルモン(AMH)を調べると卵巣の中の卵子の数が分かるという仕組みで、検査の方法は血液採取して1分ほどで終わります。

検査結果が出るまでには1週間ほどかかりますが、費用は保険適応外で5000円から1万円ほどでできます。AMHの数値により卵巣内の卵子の数が一般的な数に比べて多いか少ないかというのが分かります。

妊娠適齢期だけれども、今は仕事を優先すべきか、それても妊娠を優先した方がいいのかということを知る資料として、また、不妊治療を始めるにあたって、どれほどの可能性があるのかということを知るためにも有意義なデータであるとされています。

ただし、卵子は1回の月経周期でおよそ1000個ずつ減少し、時間がたてば確実に卵子の老化が進むということを考えると、専門家の立場からは37~39歳くらいまでが妊娠の限界というイメージを持って欲しいという意見もあります。

高齢出産によるダウン症のリスク

高齢出産には色々なリスクがありますが、その中でも特に有名なリスクは、ダウン症の赤ちゃんが生まれる確率が確実に増えるということです。

ダウン症は、精子や卵子の分裂異常や受精卵の初期段階での分裂異常によって起こる、染色体の異常が原因とされています。

卵子や精子が老化により、ダウン症で生まれる子供の数は確実に増えます。ダウン症が生まれる確率は30歳を境に増加していきます。30歳では953分の1、35歳で400分の1、40歳で106分の1、45歳ではなんと30分の1です。

高齢出産は35歳以上で初めて子供を産む人のことをいいますが、先天性異常のリスクに関して、40歳以上になると初産婦でも経産婦でもリスクの確率は同じであると考えられます。

基本的に、女性の体の老化と卵子の老化は同じくらいであると考えられるためです。確かに、経産婦は出産に関しては子宮や子宮口、産道が初産婦に比べて柔らかいので安産であるといわれていますが、ダウン症に関してのリスクは同じであると考えられます。

最近は羊水検査をしなくても血液検査だけで出生前にダウン症であるかどうかの検査ができるようになりましたので、高齢出産の人は産む、産まないにかかわらず出生前検査を受ける人が多くなっています。

高齢出産で実際に育てられるのか?

高齢出産は出産に至るまで常に色々な問題があります。そして、いざ無事に出産できたとしてもその後の育児は過酷で、肉体的にも精神的にも想像を絶するほど大変なものです。

40歳を過ぎでもバリバリ社会人として働いていたという人も、育児はなかなか自分の思い通りにはいかず、マタニティーブルーになる人も多いのです。

45歳で出産したとしても子供が小学校に上がるまでに自分が50代に突入することを考えると体力的にはなかなか厳しいものがあります。

経済面では40代で出産しても余裕があるという人は大丈夫ですが、そうでない場合は子供が成人するころまで家庭の収入が安定しているのか、自分の老後の資金は大丈夫なのか、ということを良く考えて子供を持つことが大切です。

高齢出産できる体を持とう!

出産は個人差が大きくあります。実年齢が若くても体力がない人もいますし、40歳を過ぎても内臓も丈夫で、心身ともに健康な人もいます。

高齢出産を考えている人は、自然妊娠でも、不妊治療での妊娠でも健康な体を維持することが大切です。

特に卵子の老化を遅らせるためにも体内に活性酸素を発生させないように注意しましょう。ストレスを溜めずに毎日規則正しく明るい気持ちで過ごすことが大切です。

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