アメリカの高齢出産事情！日本との違いや共通点は！？
日本に限らず、アメリカでも高齢出産という概念はあります。欧米では、Advanced Maternal Ageと呼ばれています。
妊娠、出産においてさまざまな研究がされている先進国アメリカでは、高齢出産に対しどんな意識を持っているのでしょうか？
そこで今回は、
・アメリカの高齢出産事情について知りたい
・日本とアメリカではどう違うの？
といった方に、アメリカの高齢出産事情に迫ってみることにしましょう。
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この記事の目次
アメリカでも高齢出産は増えている
日本と同じくアメリカでも高齢出産は増加しています。疾病対策予防センター（CDC）の調べによれば、20代の出産が減少している一方、30代後半、40代前半の出産が急増しており、その背景には女性がキャリアを意識した妊娠・出産の先延ばしがあります。
高学歴な女性ほど、妊娠と出産は遅くなる傾向があり、出産年齢が高くなるといわれています。アメリカでも卵子が老化することで不妊の症状が表れる、またはリスクが高まるということが広く知られています。
アメリカでも35歳以上が高齢出産となる
アメリカの場合でも日本と同じく35歳以上の女性が子供を産む場合に、高齢出産といわれます。ですが、日本のように高齢出産だから、特別な対処をするということはありません。
アメリカは日本と比べ医療費自体が高く、各自治体で妊婦さんの医療環境が手厚く保障されていないため、自分で支払っている民間の保険で賄える診療で収める必要があり、思ったような処置や検査を受けることが難しい事情があります。
日本では各自治体によって無料となる妊婦検診の回数は異なりますが、おおよそ8回から14回程無料で検診を受けることができます。
アメリカの場合加入している保険によって、カバーされている検診の回数が決められており、その検診の中では不十分な場合のみ、自己負担で超音波検査を追加するなど、高齢出産ならではの検査を行うのが一般的です。
アメリカの保険は、個人で加入するため、どれだけカバーしてくれるのかによって受ける検診の回数や高齢出産への保障がさまざまに分かれます。近年では保険に加入していない方のために格安で出産できる、パッケージ出産プランを設けている病院も増えてきています。
高齢出産に備えて準備する女性も多い
アメリカでは卵子の老化、不妊治療への意識も日本とはかなり異なります。日本の場合、結婚し、子供を産みたいと思ってから、初めて不妊治療を受けますが、アメリカは妊娠、出産においても先進国といわれるだけあり、未婚のうちに卵子を凍結して保存しておく女性も多くいます。
若く元気なうちに卵子を摘出して保存しておけば、一定年齢を迎え、結婚し子供を産みたいと思った時に、不妊治療で自分の元気な卵子を利用できるとあって、保存しておこうという効率的な考え方があります。
もちろん高額な費用がかかることから、すべての方が利用できるものではありませんが、不妊治療にかかる費用も膨大ですから、そう考えると特別高額ではないのかもしれません。
日本ではまだまだこうした合理的な考えが根付いていないため、卵子を保存するという女性は少ないですが、不妊治療での卵子凍結保存は定着しています。
卵子を採取するのは女性にとっても体への負担が大きく、一度で使用するのは摘出したうちのせいぜい1、2個ですので、残りは次回のために冷凍保存しておくというものです。もちろん、日本でも未婚での卵子摘出、冷凍保存ができる医療機関はあります。
ただし日本生殖医学会のガイドラインにより、40歳までと定められています。病院によってかかる費用は異なりますが、保険適用外のため卵子摘出にはおおよそ80万から100万の費用が必要となります。
それに加え毎年卵子1つに付き、保管料がかかってきます。体外受精等を行う時にもさらに費用が必要となりますので、日本で行うには大変高額な費用が必要です。
アメリカの高齢出産では出生前診断を勧めている
アメリカで35歳以上の高齢出産となる場合、高齢出産においての胎児へのリスクを考え、妊娠15週から18週ぐらいの時期に出生前診断・検査を行うよう勧められることが多くなっています。
高齢出産ではダウン症などが発症する確率が高いため、出生前診断を受け、そのリスクをあらかじめ検査しておくものです。アメリカでの出生前診断は、まずエコー検査や血清マーカーによる血液検査を受け、染色体異常の確率を調べるのが一般的で、ハイリスクであるかローリスクであるかの判定を行います。
その後染色体異常の疑いが強い場合には、羊水検査を受けるかどうか妊婦さんとその家族が判断を下します。羊水検査は胎盤に針を刺すため、流産の危険性が上がるといわれていますが、アメリカでは多くの妊婦さんがこの羊水検査を受けています。
羊水検査は染色体異常の他に、胎児の性別まで判断結果が出ます。日本の場合、血清マーカーは判断が不十分として実施していない病院も多いですが、アメリカではこうした順番で出生前診断を行うのが一般的です。
アメリカでは出産までの費用が高額なため、個人的に保険に入っていれば、その費用の多くを負担してもらえます。高齢出産で勧められる出生前診断に関しても、同じく加入している保険によっては適用となる場合もあり、近年では高齢出産する女性も増えていることから出生前診断までカバーできるプランが増えています。
日本では、仮に染色体異常が見つかった場合どうするべきかという問題や、出生前診断のリスクなどもあり、まだ検査を受ける人数は少ないですが、アメリカはこうした出生前診断を医師が説明しなかったことが発端となり、裁判も起こっているため、医師は必ず診断を勧めているようです。
無痛分娩・帝王切開が常識
アメリカの出産は例え高齢出産とはいえ、無痛分娩で産むことが多くなっています。無痛分娩とは陣痛が起こったら、もしくは陣痛促進剤で陣痛を促し、その後麻酔を投与して出産するという、ほとんど痛みを感じることなく出産できる方法で、アメリカでは多くの妊婦さんが実践している出産法です。
もちろん病院に申し出れば自然分娩を行ってもらうこともできますが、出産する女性の約60%が無痛分娩で子供を出産しているため、高齢出産でも母子に何ら問題がない場合は無痛分娩での出産となります。
ただしアメリカの無痛分娩は麻酔を投与して3時間経過しても出産とならない場合「異常」とみなされることが多くなっており、そうした場合すぐに帝王切開処置が行われることになります。
アメリカは日本と違い、帝王切開大国といわれるほど帝王切開での出産が多い国です。日本でも高齢出産の場合、医師が出産のリスクを考え、始めから帝王切開を勧められることがありますが、アメリカの場合例え無痛分娩を選択したとしても、医師の判断次第では帝王切開になるケースがあります。
また、日本同様母子の状態によっては始めから帝王切開を勧められることも少なくありません。アメリカで出産をカバーしてくれる保険にはこれらの無痛分娩や帝王切開といった出産の費用が必ず保障されています。
卵子ドナーという選択肢もある
高齢出産となり、不妊治療を始めたけれども卵子の状態が悪いといわれ、妊娠が難しいことがありますが、アメリカではそのような場合、卵子ドナーを見つけるという選択ができます。
卵子の提供は提供者に支払うべき費用の他に、卵子提供を専門としているエージェント、弁護士費用等が発生してくるため、決して安いものではありませんが、どうしても子供が欲しい方の中にはこの卵子ドナーを選択する方もいます。
提供する側と提供を受ける側双方が、ホルモン注射を受け、互いの周期を調整してから、卵子を摘出し、配偶者の精子と体外受精が行われるのですが、受精卵が無事着床するケースも多く、高齢で子供が欲しい夫婦の救いとなっています。
日本人がアメリカで高齢出産するケース
配偶者の仕事の関係などで、日本人でもアメリカで高齢出産するケースも少なくありませんが、やはりアメリカで高齢出産を経験する方の多くがこうしたアメリカ的対応に驚きを示しています。
リスクがあることはわかってはいても、流産などのリスクの多い出生前検査などはやめておくという選択を取る方もいます。しかし、無痛分娩などは出産時に体力も使わず、産後の回復なども早いというメリットもあるため、経験はなくてもトライしている方が多くなっています。
アメリカで不妊治療は？
基本的に日本で受けられる不妊治療に関しては、アメリカで不妊治療を行った場合でもその技術や妊娠する確率に違いはありません。費用は病院によっても異なりますが、日本と比べて高額なところが多くなっています。
民間の保険でカバーできるケースはもちろんありますが、加入している保険によって、適用となる不妊治療に差があります。そのため、補助の適用のある日本と比べ、やはり保険に加入していた場合でも支払う金額はアメリカの方が多くなります。
アメリカでの不妊治療は、治療の過程で追加請求されることも珍しくないので、もし配偶者の転勤などで、アメリカでの不妊治療を受けるのであれば、あらかじめ支払うべき金額のリストをもらった上で治療の方針を決めていくと良いでしょう。
ただし、言葉の壁などもありますので、日本でできる治療は日本で受けるのがおすすめです。しかし、日本人でもエッグドナー（卵子提供）や精子バンク等の治療を受けるためにアメリカに渡航する方は少なくないようです。
やはりアメリカは不妊治療でも先進国だけあって、充実したケアが整っています。カウンセリング等もしっかりしており代理母等の相談もオープンで、たくさんの方が利用しています。
不妊治療担当の医師に相談し、エージェント等を紹介してもらうケースもありますが、団体として運営されている場に直接出向いて相談することも可能です。
最終的には養子縁組という制度も
ハリウッドスター等の、養子縁組報道を聞いたことがあると方も多いと思いますが、アメリカは、子供が欲しくても授からない夫婦や子供を育てたいと希望する独身者の多くが、養子縁組をして子供を持つ選択ができます。
アメリカ国内では、養子を提供する側と養子を受け入れたい双方が説明を受けたり、相談できる環境が整っており、養子縁組を専門とする団体も多く存在しています。
また、養育が難しい親に対しての相談窓口も設けられています。養子縁組はアメリカでは決して珍しいケースではありません。すでに子供がいても、養子を希望する夫婦もいて、周りからの偏見の目もありません。
ですが養子縁組として同じアメリカ国内で子供を受け入れる場合、条件が複雑だったり、競争率が高いという背景があります。生みの親の主張が優先される国であるため、養子縁組をする側にとっては難しい問題も出ているのが現状です。
そのため、近年では外国のキリスト教団体が養子縁組を斡旋していることもあり、アジア圏内からの養子縁組も増えています。しかし、養子縁組が広く浸透しているアメリカでさえ、子供を希望したからといってすぐに養子が見つかるわけではありません。
希望してから1年、2年という期間を経て養子を迎えています。子供ができない夫婦にとっては最後の砦というべき養子縁組ですが、受け入れる家庭の調査を始め、希望する子供が見つからない等、簡単に養子を見つけることができるわけではありません。
アメリカと日本の違い
アメリカでは高齢出産で子供を産みたいと思った場合、不妊治療1つをとっても選択肢が狭い日本とは異なり、卵子ドナーや精子バンク等さまざまな方法の中から自分に最適と思えるものを選ぶことができます。
日本の場合、他人の卵子や精子で授かる方法に対し、色々な意見がありますが、あらゆる可能性や選択肢があることは羨ましい環境ともいえます。日本では不妊治療が上手くいかない場合、諦める選択肢しかありません。
子供を授かろうと自分たちで精一杯頑張ったにも関わらす、良い結果が得られない場合、それで終わり、子供を授かることを諦める選択しかないことは実に悲しいことです。
アメリカのように、合理的、効率だけにこだわった考え方が無理な日本であっても、もう少し子供が欲しいと思う家庭が選択できる枠を増やす努力をすることは必要といえるかもしれません。
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